2025年問題

院長コラム

　2025年問題とは、日本において75歳以上の後期高齢者が急増することによる社会問題のことです１）。2025年には、日本の総人口の約20％が75歳以上になると推測されていて、社会保障制度や医療・介護、製造業など、さまざまな分野に深刻な影響を及ぼすことが懸念されています。

　日本の人口は2010年を境に減少を続けており、2025年には約800万人いるすべての「団塊の世代（1947年〜1949年生まれ」が後期高齢者（75歳以上）となることで、国民の5人に1人が後期高齢者という「超高齢化社会」を迎えます。その結果、社会全体に負の影響がもたらされると考えられています。

　その一方で、少子化は止まらず、2023年4月1日時点での子ども（15歳未満）の割合は、11.5％と49年連続で低下しています。2025年問題における最大の問題といわれているのが、労働力人口の減少です。さらに、2025年には経営者が70歳以上の中小企業が大多数を占め、その半数は後継者が決まっていません。このまま放置すれば、650万人の雇用、22兆円に及ぶ国内総生産（GDP）が失われる可能性があります。

　また、75歳以上になると、医療・介護費用が増え、さらに認知症にかかる人数も増えていきます。2025年には、約700万人、高齢者の5人に1人、全人口の16人に1人が認知症になると予測されています。何よりも深刻なのは、この問題は今後も続くということです。

　そこで、何よりも大切なことは、医療や介護を圧迫しないように、一人一人が健康寿命を伸ばして、長く働けるように気を付けることです。健康寿命を延ばすには、喫煙、肥満、高血圧、ストレスに注意する他に、「孤立しない」ことも重要だといわれています。趣味やスポーツで仲間や地域とのつながりを保ち続けることが、私たちに出来る最善策です。

　ちなみに、様々な予言を残しているルドルフ・シュタイナー（1861年〜1925年）が、「2025年に日本は滅びる」と言ったそうですが２）、実現しないことを祈るばかりです。

引用
１）https://www.nippon-foundation.or.jp/journal/2023/89142/health_aging
２）https://www.youtube.com/watch?v=RmTDmxafpvU

この記事を書いた人

野崎雅裕野崎ウイメンズクリニック院長: 福岡市天神の産婦人科、野崎ウイメンズクリニックの院長。女性医学の専門医として、九州大学病院などにおいて、思春期から更年期女性のホルモン療法や不妊治療、漢方療法、月経痛や女性のこころとからだの悩みに関する医療に長年従事。ホルモン療法やピルの使い方、月経痛の対処法や月経移動の説明にも精通した熟練スタッフとともに、すべての患者様へあたたかいケアを行っている。

2025年問題

この記事を書いた人

最新の投稿